クリエイティブブリーフ
Creative Brief
クリエイティブブリーフとは?
- 何を作るかより、なぜ作るのかを書く一枚
- 対象は一人、メッセージは一行が肝心
- 承認権者の署名と、制作者との対面レビューは必須
クリエイティブブリーフは、制作依頼書に納期や規格を書くことではありません。何を作るかではなく、なぜ作るのかを書き、作り手が自ら判断できるようにする文書です。「洗練されていてインパクトのある感じで」という注文から始めた作業は、案が出てから、実はそれぞれ違う絵を描いていたことが判明します。修正が3回を超えるプロジェクトは、たいてい制作力ではなく、ブリーフが空白だったことが原因です。
盛り込む項目は6つ前後です。背景と目的、対象、その対象が今考えていること、伝える一つのメッセージ、そのメッセージを信じさせる根拠、そして必須要素と制約(日程・予算・規格・禁止表現)です。最も難しい欄は一つのメッセージです。強みを5つ全部入れると、何も残りません。対象も'製造業の意思決定者'ではなく、'設備更新の稟議を上げなければならない生産チーム長'のように、一人の人物が思い浮かぶように書きます。
書き方のコツは分量を減らすことにあります。一枚を超えないようにし、目的欄には読み手が取るべき行動を書きます。'ブランド認知の向上'ではなく、'展示会のブースで相談予約を取る'と書きます。ブリーフは送って終わりの文書ではなく、制作者と30分向き合って読み、直していく文書です。この場で出た質問が、ブリーフの空欄を最も正確に指摘してくれます。承認権者の署名もこの段階で得ておくことが大切です。
現場でずれが起きるのは、承認権者がブリーフを見ていないときです。実務者同士で合意してまとめた案が役員報告で'この方向ではない'と覆されると、ブリーフは紙切れになります。逆に、解決策まで指示するブリーフも問題です。'青い背景にロボットアームの画像'のように表現まで決めてしまうと、制作者は手を貸すだけになります。社内デザイナーやAIツールに任せる場合も同じです。採用広報物や社内キャンペーンを依頼する人事担当者にも、そのまま当てはまる原理です。
広告代理店で企画担当者が制作チームに課題を渡す際に使っていた文書が起源で、その後は広告主と代理店、社内のマーケティング・デザイン組織の間の依頼文書として広く使われるようになりました。決まった標準様式や特定の考案者がいるわけではありません。
仮想の事例で見てみましょう。工場向けの省エネ設備を製造するA社は、役職員260名規模の会社で、3月の展示会で使う90秒の紹介動画を代理店に依頼しました。昨年の動画は修正を7回重ね、納期が3週間以上遅れ、追加費用1,200万ウォン(約144万円)がかかりました。
- マーケティング課長が昨年の修正依頼7件を読み返しました。5件が"我々が言いたかったのはこれではない"で始まっており、依頼書には規格と納期しかありませんでした。
- 課長は一枚のブリーフを作成しました。対象は'電気料金の値上げでコスト削減の稟議を上げなければならない工場長'、メッセージは'設置後18か月以内に投資費用を回収できる'という一行でした。
- 営業本部長は強みを4つ追加しようと提案しました。課長が"5つ話すと、ブースの前で一つも覚えてもらえません"と譲らず、残りは根拠欄に回しました。
- 代表と本部長がブリーフに署名した後、代理店のディレクターと30分間一緒に読みました。ディレクターが"回収期間の根拠となる資料はありますか"と尋ねたため、導入企業3社の実測データを添付しました。
- 初回案は修正2回で確定し、納期より6日早く完了、追加費用はかかりませんでした。展示会の3日間で、相談予約は昨年の41件から67件に増えました。
金鍾赫
キム・ウィジュン