セルフリーダーシップ
Self-Leadership
セルフリーダーシップとは?
- 自ら目標・行動・思考を管理する能力
- 行動・自然な報酬・建設的思考の3つの戦略
- 条件がなければ、意志だけでは機能しない
セルフリーダーシップが定着すると、組織で最初に変わるのは会議の性格です。進捗を確認される場が、本人が立てた基準と実際の結果の差を自ら説明する場へと変わります。リーダーの問いも「どこまで進みましたか」から「何を根拠にそう判断しましたか」へ移ります。判断の出発点が指示書ではなく担当者の基準になるため、チーム長が一週間席を外した間に決定が丸ごと滞ることが減ります。
実務では、自己管理とセルフリーダーシップをよく混同して使います。両者の境界は、基準を誰が作るかにあります。会社が与えた指標を破らず守るのが自己管理なら、その指標が今も正しいかを検討し、組み直すことがセルフリーダーシップです。自律勤務制度や裁量予算のような制度は条件であって能力ではない、という点も区別すべきです。制度だけ開いておいて基準を立てる訓練をしなければ、構成員は権限ではなく顔色を見て動くことになります。
条件面でチェックすべき項目は大きく三つです。決裁なしに執行できる金額と、取り消せる決定の範囲が文書に明記されているか、優先順位を変える際に見るべきデータに担当者が直接アクセスできるか、判断が外れたときの最初の一言が叱責か振り返りか、です。三つのうち一つでも欠けていると研修は長続きしません。ワークショップで書いた決意の一文は、一、二か月で引き出しの中にしまい込まれます。
最もよくある誤解は、セルフリーダーシップを態度や意志の問題と見ることです。この捉え方では「好きにやってください」という言葉が自律の表現のように使われますが、実際には判断責任だけを下に丸投げする放置になります。目標が曖昧なまま各自が基準を作ると成果物がばらばらになり、手直しが増え、真面目な人から先に疲れてしまいます。個人を変える研修を始める前に、リーダーがまず自チームの目標の文章と権限の範囲を点検すべき理由です。
チャールズ・マンズ(Charles C. Manz)が1986年の論文で自己管理(self-management)の概念を広げ、セルフリーダーシップを提示して学術的に確立されました。その後、スーパーリーダーシップ(他者が自ら導けるよう支援するリーダーシップ)の議論へとつながりました。
役職員190名規模の産業用バルブ流通会社A社の事例です。全国の営業所6か所に散らばった営業職24名を営業本部長一人が見ていたため、見積もりの返信に平均3.5日かかり、週次報告の半分が「進行中」の一行だけで上がってきていました。6か月の課程でセルフリーダーシップ・プログラムを実施しました。(仮想の事例)
- 初月に営業本部長は24名に週次目標を会社の様式ではなく本人の言葉で書かせ、「訪問を増やす」のような文は「再購入顧客8社から返信を確保」のように数字を入れて書き直させました。
- 2か月目から営業2チームのキム課長は、月曜の30分を空けて先週の見積もり案件ごとの所要時間を自ら書き出し、遅延の半分が本社の在庫確認を待つ時間だったことを自分で見つけました。
- 本部長は「確認は私がしますので、判断は先にしてください」と言い、500万ウォン(約60万円)以下の見積もりは事前決裁なしで送付できるよう、権限の範囲を文書で明確に定めました。
- 在庫データの照会権限を営業職全員に開放し、本社に電話で確認していた手続きをなくしました。誤った見積もりは月1回の振り返り会議で、原因だけを見て人は問わない方式で扱いました。
- 6か月後、見積もりの返信は平均3.5日から1.2日に短縮し、「進行中」の一行報告は12%まで減りました。本部長が2週間不在だった月も見積もりの件数は前月と同じでした。
ソン・ヨンミ
金鍾赫