自己決定理論・動機づけ
Self-Determination Theory
自己決定理論とは?
- 自律性・有能感・関係性の3つの欲求
- この3つが満たされると、内発的動機↑
- 外的報酬より強力
自己決定理論を使い始めると、リーダーが投げかける問いの形が変わります。「キム責任者は最近やる気がない」という人物評の代わりに、「いま この人にとって自律・有能感・関係性のうち、何が妨げられているか」という環境の診断へと移ります。つまりやる気を個人の気質ではなく、設計の結果として見ることが、この理論の実際の効用です。そのため改善の対象も人ではなく、業務の配分の仕方、フィードバックの文言、会議の構造になります。
実務でより役立つのは、動機が「オン/オフ」ではなく段階だという点です。無動機 → 命じられて行う外的調整 → やらないと気まずいから行う取り入れ的調整 → 自分の仕事だと納得して行う同一化的調整 → それ自体が面白い内発的動機、の順に進みます。現実的な目標は、全員を内発的動機にすることではなく、外的調整を同一化的調整まで引き上げることです。分かれ目は、同じ報酬・評価をどんな性格で伝えるかです。「今回達成できなければ次の四半期はありません」のように統制的に伝えると内発的動機を削ぎ、「この部分の設計品質が確実に良くなりました」のように情報的に伝えると有能感を育てます。単純・定型の業務では成果給はよく効きますが、判断と創造が必要な業務では同じ成果給が逆効果を生むのも、この点に理由があります。
最もよくある失敗は、自律を放任と取り違えることです。「自分でやってみてください」と投げておいて、目的も制約もフィードバックも与えなければ、メンバーは自由ではなく不安を感じ、結果が悪いときには責任だけが個人に残ります。自律とは、目的と制約はリーダーが明確にし、方法だけを任せることであり、有能感に支えられない自律は燃え尽きにつながります。成果給をなくすべきだという主張も誤解です。報酬が不公正であれば、それ自体が関係性を壊すため、公正な報酬は維持しつつ、評価面談と動機づけの対話を同じ場ではしないことが要点です。関係性を飲み会やタウンホールの回数に置き換えることも、よく見られる失敗です。
心理学者エドワード・デシ&リチャード・ライアン(Edward Deci & Richard Ryan)が1980年代に打ち立てた理論で、自律性・有能感・関係性を内発的動機の3つの基本欲求として示しました。
仮想の事例で見てみましょう。産業用自動化部品を作る従業員210名規模のA社の事例です。ソフトウェア開発室の26名が3四半期連続でファームウェアのリリース日程を守れず、開発人材の自発的離職率が年22%まで上がりました。経営陣は成果給の上限を20%引き上げましたが、指標は変わりませんでした。
- 開発室長が6週間かけて26名全員と1対1の面談を行ったところ、14名から「要件が毎週変わるのに、なぜ変わるのかは誰も説明してくれません」という同じ声が出ました。
- そこでPOが定める範囲を納期・原価・安全規格の3つに明確に限定し、実装方式と技術スタックの選択はパート単位に任せました。室長は着手ミーティングで「どうやってかは聞きません」と明言しました。
- 隔週のコードレビューを人事評価の資料から完全に切り離し、レビューのコメントを「良い/不十分」といったランク付けの代わりに、何が良くなり、次に何を補うべきかを書く文章に変えました。1人あたり年24時間の学習時間も、勤務時間の中に組み込みました。
- 飲み会を増やす代わりに、月1回・30分のリリース振り返りに現場のサービスエンジニアを招待しました。あるエンジニアが「この機能のおかげで機器のセットアップが40分短くなりました」と話してから、振り返りの参加率は60%台から90%台に上がりました。
- 定量インセンティブはそのままにしつつ、支給の通知時期を四半期の成長面談から3週間以上離し、OKRは報酬と連動させないと、報酬制度の文書に明記しました。
- 12か月後、自発的離職率は22%から9%に下がり、リリース日程の遵守率は55%から86%に、組織エンゲージメント調査は5点満点で3.1から4.0に上がりました。
チョン・スンビン
金鍾赫