バーンアウトとウェルビーイング
Burnout & Wellbeing
バーンアウトとウェルビーイングとは?
- 過労で消耗するバーンアウトの予防
- 心身の健康は、持続的な成果の条件
- 個人の問題ではなく「仕事の条件」の問題
バーンアウトを'職業的現象'と定義すると、組織で交わされる会話の向きが変わります。疲れて見えるメンバーに'体力管理をしろ'と言う代わりに、その人が前の四半期にいくつのプロジェクトを同時に抱えていたのか、スケジュールを自分で調整する権限はあったのかを、まず確認するようになります。介入の対象が人ではなく仕事の設計へ移るということが、この概念の実質です。だからウェルビーイングは人事部の福利厚生予算の項目ではなく、業務配分と権限を握るリーダーの仕事になります。
マスラックは、バーンアウトが生まれる場所を六つに整理しました。手に負えない業務量、仕事に対する裁量権の不足、努力に見合わない乏しい報酬、崩れた同僚関係、不公正な扱い、そして個人と組織の価値観の衝突です。六つのうちどこがずれているかによって、処方はまったく変わります。業務量が問題なら仕事を減らす必要があり、不公正が問題なら評価と昇進の基準を開く必要があります。週末に休めば解消する疲れとは違い、バーンアウトは月曜になっても回復せず、冷笑という形で固まっていく点で、一時的なストレスとは区別されます。
組織レベルのシグナルは、たいてい数字として先に現れます。特定チームの自発的離職が半期で二桁に跳ね上がる、エンゲージメント調査で冷笑系の設問だけ極端に低い、年次有給休暇の消化率が半分に届かない、といった形です。ただ、四半期ごとのサーベイはすでに遅いシグナルであることが多いのです。チーム長が月1回の1on1で投げかける具体的な質問、たとえば「最近は何時にノートPCを閉じていますか」の方が、状態をずっと早く明らかにします。
最も多い誤解は、ウェルビーイングをプログラムで解決しようとすることです。ヨガクラスや瞑想アプリの定期購読を付けても、締切と業務量をそのままにしておけば、メンバーは「休む時間もないのに休めと言う」と受け止め、冷笑はむしろ深まります。もう一つは、バーンアウトを弱い人の問題と見る視点ですが、実際には責任を最も多く背負った高業績者から崩れていくケースが多いのです。レジリエンス研修ばかり繰り返す組織は、結局「耐えられなかったのはあなたのせい」というメッセージを残し、残った人の業務量が増えて次の離職を招く悪循環に入ります。
心理学者クリスティーナ・マスラック(Maslach)のバーンアウト研究で確立され、WHOは2019年に職業上の現象として分類しました。
例えば、役職員240名規模のB2B SaaS企業A社を見てみましょう。直近1年で開発本部の60名のうち11名が自発的に退職し、四半期のエンゲージメント調査では'仕事に冷めている'という回答が47%まで上がりました。経営陣は年俸の引き上げで食い止めようとしましたが、退職面談に書かれていた内容はお金の話ではありませんでした。
- 人事チーム長が退職者11名の面談記録を読み返したところ、「毎週金曜夜のデプロイが3年間そのまま」という一文が7回も繰り返し書かれていました。
- 開発本部長が直近4四半期のスプリント記録を開いてみたところ、あるチームは計画に対して平均1.6倍の作業量を受けてきており、優先順位を調整する権限はパート長にもありませんでした。
- 経営陣はまず瞑想アプリの購読を提案しましたが、HRチーム長が'業務量はそのままにしてアプリを渡せば笑いものになります'と言ったことで、その四半期のロードマップから課題4件を減らす方向でまとまりました。
- チーム長12名は、月1回30分の1on1で「最近は何時にノートPCを閉じていますか」と必ず尋ねることにし、夜10時以降のメッセージは予約送信にするルールを本部長が率先して守りました。
- 6か月後、金曜の夜のリリースは火曜の午前に移され、自発的な退職は半期11人から3人に減り、冷笑的な回答は47%から22%に下がりました。
チョ・ウナ
金鍾赫