バリューチェーン・価値連鎖
Value Chain
バリューチェーンとは?
- 企業活動を価値の連鎖に分解
- 主活動と支援活動の二つの層
- DX・AIの優先順位分析ツールとして再評価
バリューチェーンを正しく適用すると、会議で使う言葉がまず変わります。「物流費が高すぎる」ではなく、「出荷物流の活動が売上比5.8%だが、競合は3.9%だ」と言えるようになり、問題の所在が部署から活動へと移ります。部署単位で見ると物流チームが追及されますが、活動単位で見ると原因が生産のロット方針にあることが見えてきます。つまりこのフレームの効果は図を描くことにではなく、コストと顧客価値を活動単位で結び直し、責任と改善ポイントを配置し直すことにあります。
実務でよく混同される隣接概念とは、線引きがはっきりしています。SCMは資材と情報の流れを速く安く回すための運用最適化であり、バリューチェーンはどの活動がマージンを生んでいるかを見極める戦略分析です。業務プロセスマップが「仕事の順序」を描くものだとすれば、バリューチェーンは各活動に原価と差別化への貢献度を数字で結びつけて初めて完成します。そのため作業量の半分以上は、会計勘定(製造原価・販管費)を活動単位に組み替える作業に費やされ、活動基準原価計算(ABC)のデータがない会社は、この段階でたいてい止まってしまいます。また、ポーターの主活動5分類は製造業を前提としているため、SaaS・流通・サービス業は、コンテンツ確保、オンボーディング、リテンションのように、自社の活動定義を新たに作る必要があります。
最も多い失敗は、組織図をそのまま描き写すことです。活動の欄に部署名が入った瞬間、分析は部署の評価表へと変質し、二つの部署にまたがる活動や外注に出された活動は図から消えてしまいます。二つ目は、活動ごとの局所最適化です。生産単価を下げるためロットを大きくした結果、在庫回転と出荷リードタイムが悪化し、全体のマージンがかえって減るといったケースです。連関(linkage)を見ない改善は、コストを隣の活動に押し出すだけです。「当社は製造業ではないので該当しない」という言葉も、同じ誤解から生まれます。
ハーバード経営大学院のマイケル・ポーター(Michael Porter)が1985年の著書『Competitive Advantage』で提示しました。企業全体ではなく個々の活動レベルで競争優位の源泉を分析すべきだという問題意識から出発したもので、5 Forcesとともにポーター戦略論の二大柱とされています。
架空の事例で見てみましょう。役職員320名、年間売上高1,800億ウォン(約2,152,621万円)の自動車部品メーカーA社は、営業利益率が3年連続で下落し、3.2%まで落ち込んでいました。経営陣は「AI導入で全工程を革新せよ」と指示しましたが、どこから手を付けるかの根拠がありませんでした。戦略企画チームは6週間の日程でバリューチェーン分析に着手しました。
- 戦略企画チーム長が財務チームと3週間かけて製造原価と販管費を、部署ではなく9つの活動単位に組み替えたところ、出荷物流が売上の5.8%で、業界平均の3.9%を大きく上回っているという事実が初めて明らかになりました。
- 物流チーム長を呼んで問いただしていた場で、生産チーム長が「在庫を減らせと言われたのでロットを細かく分けた。そのため1日4回車両を出している」と答え、コストの原因は物流ではなく、生産のロット方針にあることが確認されました。
- 品質活動を細かく見ると、外観検査だけに22名が3交代で投入されているにもかかわらず、お取引先からのクレームが年11件あったため、品質保証チーム長がAI外観検査を最優先の候補に挙げました。
- 優先順位を決める会議で、CFOが"全工程の自動化は予算に入りません。二つだけ選んでください"と釘を刺し、出荷統合(ロット再設計)と検査自動化の二件に12億ウォン(約14,351万円)を配分しました。
- 6か月後、出荷物流の比率は5.8%から4.3%に、クレームは11件から4件に減少し、営業利益率は3.2%から4.1%に上昇。この分析フォーマットは翌年の事業計画の標準様式として採用されました。
金鍾赫(キム・ジョンヒョク)
タン・ジノ