研修KPI・修了率と一人当たり研修時間
Training Key Performance Indicators · Completion Rate and Training Hours per Employee
研修KPIとは?
- 修了率・教育時間は評価より比較のための指標
- 投入・運営・効果のグループで合算し、5~7個だけ管理
- 分母と範囲を定義書に固定してこそ推移が見える
研修KPIといえば修了率と一人当たり研修時間が思い浮かびますが、この二つの数字が分かるのは研修が「行われたか」だけで、「役に立ったか」までは教えてくれません。それでもこの二つが基本になるのは、毎年同じ方法で数えられ、推移を見られるからです。研修KPIの第一の役割は評価ではなく比較であり、前年・計画・部門間の三方向の比較ができるよう定義を固定しておくことが、数字そのものより先に必要です。
指標は三つのグループに分けて管理します。投入指標は一人当たり研修時間、一人当たり研修費、予算執行率です。運営指標は修了率、計画比の開講率、満足度、欠席・途中離脱率です。効果指標は事前・事後評価の向上度、現場適用実行率、研修対象職務の事業指標です。三つのグループからそれぞれ一、二個ずつ、合わせて5~7個で十分で、それ以上になると誰も見ない表になります。指標ごとに担当者と集計周期を併記しておくと、年末にまとめて帳尻を合わせる事態を避けられます。
定義書で必ず明記すべきは分母と範囲です。修了率の分母が申込者か対象者かによって、同じ研修でも95%にも70%にもなります。一人当たり教育時間は法定義務教育とeラーニングを含むのか、基準人数が年末の在籍者か年間平均人数かを決める必要があります。法定教育を含む値と除いた値を分けて記載するのが望ましく、職級・部署別に分けた分布も併せて見ることで、平均の陰に隠れた偏りが明らかになります。
現場で食い違うのは、指標が目標になった瞬間です。一人当たり研修時間を部門評価に入れると、年末にeラーニングのまとめ受講が起き、修了率を押し付けると修了基準が緩みます。数字は上がるのに研修の質は落ちる形になります。量の指標は目標値ではなく下限線として使い、評価に結びつけるなら効果指標と組み合わせる必要があります。他社の平均研修時間をそのまま目標に持ってくるのも、算定基準が違うため比較が成り立たない場合が多いです。
特定の考案者はおらず、研修部門の実績集計の慣行から定着した指標です。経営全般で使われる重要業績評価指標(KPI)の考え方が研修運営に適用され、投入・運営・効果に分けて管理する方式が実務に根づきました。
架空の事例で見てみましょう。食品製造業のA社は社員が520名で、教育チームは3名です。一人当たり教育時間が2年間で31時間から44時間に増えたと報告したところ、代表から「現場では教育が減ったと言っているのに、なぜ数字は増えているのですか」と問われました。
- 研修チームの代理が原データを開いてみると、増えた13時間のうち11時間が年末の2か月に集中したeラーニングで、生産職の集合研修時間はむしろ9時間から6時間に減っていました。
- チーム長はKPI定義書を書き直し、一人当たり研修時間を法定教育を含む値と除く値の二つに分け、基準人数を年末在籍者から年間平均人員に変えました。
- 修了率の分母も見直しました。これまで申込者基準の96%で報告していた値を対象者基準で計算し直したところ71%になり、チーム会議では「これが本当の当社の数字だ」という声が上がりました。
- 管理指標は14個から6個に減らしました。投入2個、運営2個に加え、現場適用実行率と事前・事後評価の向上度を効果指標として新たに入れました。
- 部門評価に組み込まれていた一人当たり研修時間の目標40時間は下限20時間に変え、本部長会議には職群別の分布グラフ1枚だけを提出しました。
- 翌年12月、eラーニング受講の比率は38%から14%に下がり、生産職の一人当たり教育時間は6時間から15時間に増え、対象者基準の修了率は83%になりました。
チョ・ウナ
金鍾赫