組織公正性 · 分配・手続き・相互作用の公正性
Organizational Justice: Distributive, Procedural and Interactional Justice
組織公正性とは?
- 不満の大半は結果ではなく過程から生まれる
- 手続きの公正性が組織への信頼と最も強く結びつく
- 面談1回は、等級1段階より受容度を上げる
組織公正性を3つの軸に分けて見ると、評価への不満の扱い方が変わります。不満が上がってくると、通常は等級や金額を直そうとしますが、実際の不満の多くは結果ではなく決定の過程が分からないことから生じています。同じB等級でも、基準と根拠を事前に知り、意見を言う機会があった人と、通知を受けただけの人とでは反応がまったく違います。結果を変えられないときでも、手続きと説明は変えられるという点が、この概念が実務にもたらす最大の価値です。
分配公正性は、貢献に対して受け取る取り分が適切かを問います。手続き公正性は、決定の過程が一貫しており、偏りがなく、正確な情報に基づき、修正が可能で、当事者の意見が反映されているかを見ます。相互作用公正性は、決定を伝える人が敬意をもって接したか(対人)、理由を十分に説明したか(情報)にさらに分かれます。3つの軸のうち手続き公正性が組織への信頼と最も強く結びつくことが、多くの研究で繰り返し確認されています。分配公正性は、給与満足のように個人の結果への反応により強く作用します。手続きが公正だと感じると、不利な結果も受け入れる傾向があり、これを「公正プロセス効果」と呼びます。逆に、結果が良くても手続きが不透明だと、運が良かったと受け取られ、翌年のエンゲージメントにはつながりません。
実務では、3つの軸をチェックリストにして使えます。評価基準を年初に告知したか、評価者は複数か、異議申し立ての窓口があるか、結果を面談で伝えているか、その面談で根拠を説明しているか、という項目です。これらはお金はほとんどかからない代わりに評価者の時間がかかります。年末の評価シーズンにチーム長が面談を飛ばした瞬間、相互作用の公正性がまず崩れ、それが手続き全体への不信へと広がります。面談1回が等級を一段階調整するより、受容度を高めるケースが多いのです。
現場でよくある誤解は、公正性を「結果の平等」と読むことです。全員に同じ等級をつけても公正になるのではなく、分配の公正性が崩れます。検証された範囲を超えてこの理論を使うことも問題です。三つの軸の区分や手続きの公正性の効果は多くの研究で確認されていますが、特定のアンケートスコアが何点上がると離職率が何%下がる、といった断定には根拠がありません。また相互作用の公正性を「親切に話すこと」に縮めると、説明のない丁寧な通告になり、情報がないまま礼儀だけ整えた面談は、かえって不信を強めます。
分配の公正性はアダムス(J. S. Adams)の衡平理論(1965)に、手続きの公正性はティボーとウォーカー(Thibaut & Walker, 1975)の紛争手続きの研究とレーベンタール(Leventhal, 1980)の手続き規則に端を発しています。バイスとモグ(Bies & Moag, 1986)が相互作用の公正性を提案し、グリーンバーグ(Greenberg, 1987)がこれらを「組織公正性」という名称でまとめました。コルキット(Colquitt, 2001)は、相互作用の公正性を対人と情報の公正性に分けた四次元の測定ツールを発表しました。
架空の事例で見てみましょう。社員640名のソフトウェア会社A社は、前年の評価結果発表後に異議申し立てが41件寄せられ、組織文化サーベイの「評価は公正だ」という項目が5点満点で2.7と、全項目の中で最も低い結果でした。等級分布は相対評価の規定どおりでした。
- 人事チームは異議申し立て41件を読み、等級そのものへの不満は12件、残る29件は「なぜその等級なのか説明を受けたことがない」という内容だと分類して、経営陣に報告します。
- 経営陣は等級分布を変える代わりに、3つのことを変えます。1月初めの評価基準の事前告知、評価者2名によるクロスチェック、そして結果通知の前に30分の面談を義務化することです。
- チーム長38名に、面談で「根拠を3つ先に示し、そのうえで意見を聞く」という順序を2時間の実習で身につけてもらい、面談なしでは結果を入力できないようシステムを変えます。
- あるチーム長は "Bの評価を受けても納得したというメンバーは初めて見ました"と言うほど反応が変わり、面談記録は翌年のキャリブレーション資料として残しています。
- 翌年の異議申し立ては41件から13件に減り、「評価は公正だ」への回答は2.7から3.6に上がりました。等級分布は前年と同じでした。
チョン・スンビン
金鍾赫