オープンソース
Open Source
オープンソースとは?
- ソースコードを公開・共有
- 誰でも見て、使って、直せる
- ITの多くが、その上に成り立っています
オープンソースを理解すると、'自分で作るか、買ってくるか'という二択が崩れます。業務システムの多くの部分は、新たに書くのでもパッケージを丸ごと購入するのでもなく、すでに検証された部品を選んで組み立てる作業になるからです。そのため実務でより重要な能力はコーディング力ではなく、どの部品を使うかを見極める判断力です。世界中の開発者が長年改良してきたログイン・グラフ・決済モジュールを使えば、チームは自社だけの問題に時間を使えます。
実際の判断基準はライセンスです。MIT・Apache 2.0のような許容型は条件が緩く、商用製品に組み込んでもソースを公開する必要はありません。一方、GPL・AGPLのようなコピーレフト型はそのコードを使った成果物まで同じ条件で公開することを求めます。ここに、コードは見られるものの商用の再配布を禁じる'ソース公開型(source available)'が混ざっているため混乱が生じます。無料のプログラムでもソースがなければオープンソースではなく、逆にオープンソースでありながら技術サポートを有料で提供する商用配布版も少なくありません。
使えるオープンソースかどうかを見分けるシグナルは、意外とシンプルです。直近数カ月以内にコードの修正履歴があるか、利用者が投稿した不具合の問い合わせに管理者が返信しているか、新しいバージョンが一定の周期で出ているかを見ます。人気の印(スター)の数より、直近6カ月の活動履歴のほうがはるかに正確な指標です。管理が途絶えたライブラリは無料なのではなく、後になって自社の開発者がまるごと抱え込むことになる負債に近いものです。
現場で最もよく起きる事故は、"無料だから法務レビューは飛ばそう"です。AGPL系のライブラリを顧客納品のソリューションに組み込み、顧客企業のセキュリティ審査で引っかかって該当モジュールを取り外す事態が実際に起きています。オープンソースには責任を取ってくれる販売会社がないという点も見落としがちです。セキュリティの脆弱性が公表されても電話で知らせてくれる営業担当者はいないため、どのライブラリをどのバージョンで使っているかを記した部品表とパッチ担当者がない会社は、公表から半年たってもそのまま放置することになります。
フリーソフトウェア運動(リチャード・ストールマンのGNU、1983年)とLinux(1991年)の成功を背景に、1998年に'open source'という用語が提案され、広く知られるようになりました。
仮想の事例で見ていきます。役職員180名規模の中堅物流サービス企業A社の話です。配車状況をExcelで集計するのに、管制チーム3名が1日40分ずつかけていました。ダッシュボードの外注見積もりは8,000万ウォン(約957万円)、期間は5カ月でした。予算承認が差し戻されたため、ITチームがオープンソースを組み合わせて自ら作ってみることにしました。
- ITチームのキム チーム長は、必要な機能をチャート・ログイン・管理画面の3つに分けたうえで、MITとApache 2.0ライセンスのものだけを絞り込み、候補ライブラリ7つを表にまとめました。
- 法務担当のイ課長が、"これは顧客企業に納品した瞬間、当社のソースまで公開しろという要求が入ります"と言って、AGPLのチャートライブラリ1つを候補から外しました。
- 開発者2名が6週間かけて組み立て、社内ベータを公開しました。使用したライブラリとバージョンを整理した部品表(SBOM)を社内ウィキに載せ、管理責任者はキム チーム長と明確に定めました。
- 3カ月後にログインライブラリのセキュリティパッチが公表されると、ウィキの一覧のおかげで影響範囲を30分で確認し、2日以内にバージョンを上げました。
- 結果として、開発期間は5カ月から7週間に、費用は外注の8,000万ウォン(約957万円)に対して社内人件費込みで2,100万ウォン(約251万円)に減り、管制チームの配車確認時間は1日40分から5分に縮まりました。
パク・スンテ
金鍾赫