ラーニング・イン・ザ・フロー・オブ・ワーク
Learning in the Flow of Work
ラーニング・イン・ザ・フロー・オブ・ワークとは?
- 仕事を止めて学ぶのではなく、働きながら学びます
- 必要な瞬間・画面に、短く即座に届ける
- 受講完了率ではなく、業務指標で成果を測定
このアプローチが実際に変えるのは、社員の時間割ではなくHRDチームの成果物と予算項目です。研修の開講数と修了率で実績を報告してきたチームが、今後は'現場が行き詰まるポイントの一覧'と'そのポイントに実際に付いているコンテンツ数'を管理するようになります。予算も講師料・会場費・集合移動費から、短いコンテンツの制作、業務システムとの連携、検索品質の改善へと移っていきます。自然と研修担当者が講義室ではなく、現場の業務画面を開いておいて仕事をする構造になります。
似た言葉とは線を引く必要があります。マイクロラーニングは「コンテンツをどれだけ短く分割するか」の問題ですが、この概念はそのコンテンツをどこに置くかの問題です。2分の動画でも、LMSにログインしてからでないと見られないなら、業務の流れの中にあるとは言えません。現場で使われる基準はおおむね探すのに2分、クリック3回以内、分量1〜3分です。適用範囲も見極める必要があります。システム操作、規程の確認、承認手続きのように正解がある領域にはよく合いますが、交渉・コーチング・組織リーダーシップのように判断と経験の蓄積が必要な能力は、この方式では代替できません。
最もよくある誤解は、「動画を細かく分けて上げたので、適用済みだ」という判断です。業務画面に届かなければ、それは単に短くなったeラーニングにすぎません。さらに危険なのは放置です。システムが改修されたのにツールチップが旧画面を説明していると、社員は誤った手順をそのまま真似し、一、二度痛い目に遭うと、もう誰もヘルプを開かなくなります。更新が途切れたパフォーマンスサポートは、ないよりも有害です。 指標にも注意が必要です。ヘルプデスクの問い合わせ件数の減少だけを成果と見なすと、社員が学んで聞かなくなったのか、聞いても無駄だと諦めたのかを区別できません。
HRアナリストのジョシュ・バーシン(Josh Bersin)が2018年頃に提唱し、広めた概念です。学習が業務と切り離された「イベント」ではなく、仕事の流れの中に溶け込むべきだという問題意識から出発しました。マイクロラーニング・パフォーマンスサポート・検索型ナレッジベースの台頭と重なり、企業HRDの中心的なテーマになりました。
仮想の事例で見てみましょう。社員1,200名規模の住宅・リビング流通企業A社が、12月に次世代受注管理システム(OMS)へ全面移行した状況です。コールセンターと店舗営業のおよそ400名が毎日使うシステムが一夜にして変わったことで、移行から2週目のヘルプデスク問い合わせが1日平均180件にまで膨らみ、IT運用チームが業務を回せないほどになりました。
- HRDチームのキム課長が、2週間分のヘルプデスクのチケット1,400件を自ら分類してみたところ、62%が'返品受付'と'部分キャンセル'というわずか二つの画面から寄せられた質問でした。
- コールセンターのQAパートリーダーが「マニュアル200ページは誰も読みません。画面で3秒以内に見えなければ、そのまま電話します」と断言し、90秒以下の動画14本とツールチップ27個に作り直しました。
- ITチームと組んで、OMSの返品画面の右側に「?」ボタンを置き、押すとその画面に関係するカード3枚だけが表示されるようにしました。全体の一覧はあえて表示しませんでした。
- 例外規定と返金基準は社内wikiに移しましたが、「返品」「部分取消」のように相談員が実際に使う言葉をタグとして付け、キム課長が毎週金曜日に閲覧0件のカードを取り除きました。
- 8週間後、ヘルプデスクへの問い合わせは1日47件に減り、新人の相談員が一人で返品案件を処理できるまでにかかる期間も、平均6週間から3.5週間に短縮されました。
キム・フィ
金鍾赫