リーダーシップ診断・リーダーシップ能力診断
Leadership Assessment
リーダーシップ診断とは?
- 点数付けではなく、認識の差の確認
- 育成用か評価用か、用途から結論を出す
- フィードバック面談と育成計画がなければ、年1回の行事で終わります
リーダーシップ診断を、リーダーの点数を付けて順位を明らかにする作業と受け止めると、診断はたちまち駆け引きになります。診断の本来の役割は、リーダーが自分が思っている姿と他人から見える姿の差を確かめ、開発課題を選ぶことです。ですから設計の際にまず結論を出すべきことは、設問ではなく用途です。育成用か、選抜・評価用かによって、回答の率直さも、結果を公開する範囲も完全に変わります。
診断ツールは大きく3種類あります。複数の人がリーダーの行動を評価する多面診断、本人が回答する性格・傾向検査、課題を実行させ評価者が観察する能力評価です。最も広く使われる多面診断は、会社のリーダーシップ能力モデルから抽出した観察可能な行動の設問で構成します。「コミュニケーションがうまい」より「決定の理由をチームに説明する」の方が良い設問です。設問は30〜40個、回答時間は15分以内が回答の質を守る目安で、回答者のグループは匿名性を保証するため最低3名以上にまとめます。
結果を読むときは、平均点よりも本人と他者の回答の差を先に見ます。本人は高く、メンバーは低く答えた項目が、最も重要な育成のポイントです。報告書を渡して終わりにせず、結果解釈面談を1時間ほど設定し、強み2つと開発課題1〜2つを選んで個人開発計画に反映させます。6〜12か月後に同じ設問で再度診断すると、変化を確認できます。
現場でずれが生じるのは、育成用だと案内しておきながら、結果を昇進や評価に使ってしまうことです。一度そう使われると、次からメンバーは報復を恐れて点数を甘くつけ、リーダーは回答者を管理しようとします。匿名性もたやすく崩れます。メンバーが2人しかいないチーム長へのメンバー回答を別々に示せば、誰が書いたかが分かってしまいます。さらに診断だけして後続の支援がなければ、リーダーは低い点数に傷つくだけで、診断は毎年繰り返される行事になってしまいます。
リーダーの特性と行動を測定しようとする試みは、リーダーシップ研究と心理測定の発展とともに続いてきました。企業では、能力モデルと多面フィードバックが普及し、リーダー育成の基本手順として定着しています。特定の創始者はおらず、複数のツールや方法が一緒に使われる実務分野です。
仮想の事例で見てみましょう。従業員430名規模の食品製造会社A社は、チーム長36名を対象に毎年リーダーシップ診断を行っています。設問は72項目、回答率は54%にとどまり、報告書を開いたチーム長は36名中13名だけでした。診断後に開発計画を出したチーム長は一人もいませんでした。
- 教育チーム長は診断案内文の冒頭行に、"結果は育成にのみ使い、評価・昇進には使わない"と記します。代表の署名を受けて、チーム長とメンバー全員に送ります。
- 設問は、社内のリーダーシップ能力6項目から行動文を新たに抽出し、72項目から36項目に減らします。回答時間は平均31分から13分に短くなります。
- 構成員が2名だけのチーム長4名は、構成員の回答を同僚の回答とまとめて示すことにしました。ある構成員が「誰が書いたか見えない、ということで合っていますか」と再確認します。
- 報告書の最初のページは平均点ではなく、本人とメンバーの回答の差が大きい項目3つです。製造チーム長は「決定理由の説明」項目で1.4点の差を確認します。
- 外部コーチがチーム長36名と1時間ずつ解釈面談を行います。チーム長たちは開発課題を1〜2つ選び、個人開発計画に書き込み、上司と3か月ごとに確認します。
- 回答率は54%から88%へ上がり、開発計画を出したチーム長は0名から33名になります。9か月後の再診断では、差が大きかった項目の平均のギャップが1.1点から0.5点に縮まります。
チョン・スンビン
金鍾赫