JWT · JSON ウェブトークン
JSON Web Token / JavaScript Object Notation
JWTとは?
- 署名された「デジタル入館証」
- サーバーに毎回確認しなくても検証
- 分散サービスの認証に有利
JWTを使うと変わるのは、サーバーが何を記憶するかです。セッション方式では、誰がログインしているかをサーバーやRedisに蓄え、リクエストのたびに照会していました。一方JWTは、その記憶をトークンに入れてユーザー側に預けます。そのため、サーバーを何台に増やしてもセッションを共有する必要がなく、ロードバランサーがリクエストをどこへ流しても結果は同じです。その代わり、一度発行したトークンは、サーバー側で取り消す手段がないという代償がついてきます。
トークンは、ヘッダー・ペイロード・署名の3つの塊をドットでつないだ文字列です。前の2つの塊はBase64URLでエンコードされているだけなので、誰でも中身を開いて読めます。改ざんを防ぐのは最後の署名ひとつだけです。署名方式には、発行と検証に同じ共有シークレットを使うHS256と、認証サーバーが秘密鍵で署名し、各サービスは公開鍵で検証だけを行うRS256があります。検証する主体が多くに分散するほどRS256が適しており、共有シークレットを複数のチームにコピーして使い回した瞬間、そのチームの誰でもトークンを偽造できるようになります。
寿命の設計もあわせて見る必要があります。実務では、アクセストークンを15〜30分と短く区切り、2週間前後のリフレッシュトークンで静かに再発行する組み合わせがよく使われます。短いほど漏えい時の被害時間は減りますが、再発行の通信量は増えるため、有効期限はセキュリティと負荷の間の綱引きです。OAuth 2.0と混同しやすいのですが、OAuthは権限を委任する手続きであり、JWTはその手続きでやり取りされるトークンの形式にすぎないため、両者は代替関係ではありません。
事故は通常、「署名したから内容も安全だ」という思い込みから起きます。ペイロードは暗号化ではなくエンコードなので、jwt.ioに貼り付けた瞬間に社員番号・年俸等級・社内メールアドレスがそのまま表示されてしまいます。さらに頻繁に足を引っ張るのは、ログアウトと権限の取り消しが即座に反映されないという点です。退職者のアカウントを無効にしても、すでに発行されたトークンは有効期限まで生きているため、有効期限を8時間にしていた会社は、その8時間のあいだ社内文書が開けたままになります。そのため、決済・人事などの機密APIだけは、サーバー側でもう一度アカウント状態を照会するか、失効リストを置く二重の仕組みが必要です。
Web標準(RFC 7519)で定義されたトークン形式で、API・SPA・マイクロサービスの普及とともに認証の標準になりました。
仮想の事例で見てみましょう。役職員210名、年商900億ウォン(約1,076,310万円)台のオンライン食品流通会社A社の話です。ウェブモール・モバイルアプリ・パートナー管理画面がそれぞれ別個にログイン基盤を持っており、旧正月の販促時にセッションサーバーが2度停止し、30分間、全チャネルでログインできなくなる事態が起きました。その流れで、3か月間の認証統合プロジェクトが始まりました。
- プラットフォームチームのイ・チーム長がピーク時間の認証照会を抽出したところ、秒間1,400件で、そのうち92%が「この人のログインは正しいか」だけを確認する照会でした。
- セキュリティ担当のキム課長は、社員番号・メールアドレス・権限コードをすべて入れようという草案に対し、"jwt.io に貼ればそのまま見えてしまいます"と待ったをかけ、識別子と有効期限だけを残しました。
- 認証サーバーだけが秘密鍵で署名し、3つのチャネルは公開鍵で検証するだけにする形で分けました。外部委託の人材が出入りするパートナー管理画面には、秘密鍵を一切渡していません。
- アクセストークンは20分、リフレッシュは14日とし、決済や個人情報の修正などAPI 4つだけは、トークン検証後にアカウント状態をもう一度照会する例外を設けました。
- 3か月後、認証DBへの照会は秒間110件まで下がり、プロモーション期間中のログイン障害は0件でした。増設予定だったサーバー2台を取りやめ、年間3,600万ウォン(約431万円)を節約し、退職者の権限削除も8時間から20分に短縮されました。
チョン・イリョン
ク・ジャリョン