MZ世代
Millennials · Generation Z
MZ世代とは?
- ミレニアル+Z世代の国内での表現
- 意味・成長・公正・水平的なコミュニケーションを重視
- 世代の一般化には注意
MZ世代という言葉が組織で実際に変えたのは、構成員の性向ではなく、リーダーの説明責任です。以前は指示が下りてきたとき理由を尋ねないことが基本でしたが、今はなぜこの仕事を、なぜ自分が、なぜ今やるべきなのかを、リーダーが先に説明しなければ仕事は回りません。服装や勤怠のような形式的な統制の効力は弱まった代わりに、業務配分の根拠と評価基準の一貫性が管理の中心に上がってきました。同じ残業でも、締め切りの理由を知ったうえでする残業と、通告だけ受けた残業とでは離脱率が違って表れるのはそのためです。管理の重心が統制から説明へ移ったのです。
ひとまとめに呼ばれがちですが、ミレニアル世代とZ世代は経験してきたことが違います。ミレニアル世代は社会に出る時期に金融危機と就職難を経験したため、安定と報酬に敏感です。Z世代は検索とスマートフォンが当たり前の環境で育ち、情報を隠す組織そのものを信用しません。さらに重要なのは、世代差に見える現象の多くが年齢効果と役職効果が混ざった結果だという点です。20代の転職が多いのはどの時代にもあったことで、権限も情報もない社員が会社への没入度を低く感じるのは世代とは無関係です。組織診断をしてみると、世代間のスコア差よりチーム長ごとのスコア差が没入度を大きく分けているケースが多くあります。
現場で最もよくずれるのは、「MZ世代だからだ」というレッテル貼りです。指示を気乗りしないまま形だけこなしたり、フィードバックを受け入れなかったりする構成員に必要なのは、世代による解釈ではなく、具体的な成果の対話です。それを世代のせいにした瞬間、リーダーは言うべきことを言わなくなります。反対に、自由な服装・呼称の廃止・社内カフェのような「MZ向けの制度」だけを増やし、評価や昇進の基準はそのままにすると、不公正を問題にしていた構成員が真っ先に去っていきます。さらにMZ世代への配慮が40代以上の疎外へ広がると、組織は世代ごとに分断され、間に挟まれた30代のチーム長が上下を一人で抱え、先に燃え尽きてしまいます。
ミレニアル(M)とZ世代を合わせた、国内のメディア・マーケティング発の造語(2010年代後半)です。学術的な分類というより、世代論の表現です。
仮想の事例で見ていきます。社員320名規模のITサービス会社A社では、入社2年目以下の離職率が年間34%まで上昇しました。経営陣は「最近の若手は根気がない」と結論づけましたが、HRチームが離職面談の記録41件を読み直したところ、「どの基準で評価されているのかわからない」という声が繰り返されていました。
- HR担当のチーム長が退職者41名の面談記録を類型別に分類したところ、年俸や残業への不満は9件だったのに対し、「チーム長がなぜこの仕事を任せるのか、説明してくれたことがない」という趣旨の回答が26件ありました。
- 開発本部長がリーダー・ワークショップで、「説明するのは自分の仕事ではないと考えていた」と最初に認めました。その後、チーム長12名が8週間にわたり、スプリントのキックオフの最初の10分を顧客要望の背景説明に充てることにしました。
- 隔週30分の1on1を行っていますが、「最近どう?」から始めないことにしました。直近2週間の成果物を1件取り上げ、良かった点と惜しかった点を一つずつ話し合う形で進めました。
- 評価基準を社内ウィキに公開し、前四半期にSランクを得た3名の実際の判断根拠を匿名で添付しました。「誰が見ても理由がわかるべきだ」という代表の要望があったためです。
- 8か月後、入社2年目以下の離職率は34%から15%へ低下し、エンゲージメント調査の「評価が公正だ」の項目は、5点満点中2.8点から3.9点へ上がりました。
チョ・ウナ
金鍾赫