70:20:10モデル
70:20:10 Model
70:20:10モデルとは?
- 成長は経験70·関係20·研修10
- 公式の教育だけでは足りないという洞察
- 仕事・フィードバック・研修をともに設計
70:20:10を受け入れると、研修担当者の仕事が変わります。これまでは「どの研修を何時間回すか」が企画の出発点でしたが、このモデルを使った瞬間に「この人はどんな仕事を任されれば成長するのか」「誰がその横でフィードバックをくれるのか」が先に出てきます。つまり、研修部門が講義を手配する組織から、人事・現場組織と共に異動・プロジェクト配置・1対1コーチング体制まで手がける組織へと役割が広がります。HRDがHR全般と一体で動く必要がある理由も、ここにあります。
70にあたる経験でも、すべてが同じ経験とは限りません。CCL研究が注目したのは「挑戦的課題(stretch assignment)」です。慣れた業務を10年繰り返すことは成長経験ではなく、未知の顧客層・赤字事業の立て直し・新規地域への出店のように失敗の可能性がある仕事で学習が起きます。20の関係も同様に、親睦ではなく「具体的な行動に対する矯正フィードバック」を意味します。そこで実務では、IDP(個人開発計画)を作る際に三つの欄に分けて「今年引き受ける挑戦課題1つ/フィードバックをくれる人1名/受講する研修1つ」を一緒に書かせる方式がよく使われます。ちなみに70:20:10は振り返りアンケートに基づく経験則なので、職務・年次によって比率は異なります。新人や規制・安全分野のように基本が先に必要な領域では、研修(10)の比重がはるかに大きくなります。
最も多い誤解は、この数字を予算配分表として読むことです。「研修は10%でいいのだから研修費を削ろう」という結論が出ると、むしろ最悪です。経験と関係にはお金はかからない代わりに管理職の時間と配置権限が必要で、その設計なしに研修だけを減らせば何も残りません。もう一つは「仕事を任せれば勝手に育つ」という放任です。フィードバックと振り返りが付かない挑戦課題は、成長ではなくバーンアウトと離職で終わることが多いのです。
モーガン・マッコール、マイケル・ロンバルド、ロバート・アイキンガー(McCall, Lombardo & Eichinger)が1980年代、創造的リーダーシップ・センター(CCL)でハイパフォーマーの管理職の成長経験を研究して導き出しました。
仮想の事例で見てみましょう。従業員480名規模の中堅化粧品流通会社A社は、店長・チーム長クラスの新任リーダー34名を対象に、毎年2日間のリーダーシップ研修を実施してきました。ところが研修満足度は4.5点(5点満点)だった一方、6カ月後のチームメンバー対象の組織診断では、「上司は自分の成長に関心がある」という設問が100点満点中52点にとどまりました。HRDチームは2024年上半期、この研修を9カ月間の70:20:10設計に作り替えました。
- HRDチームのキム責任は、既存の2日間の課程を半日に縮め、GROWコーチング対話モデルを1つだけ残しました。営業本部長に"講義は半日だけ使い、残りは本部長がご課題をお出しいただく必要があります"と依頼し、承認を得ました。
- 経験(70)のパートとして、店長34名それぞれに「6か月以内に売上下位20%の品目群を一つ立て直す課題」を一つずつ割り当てました。自店のデータをもとに自ら仮説を立て、本部MDと協議して陳列やプロモーションを変えていく仕事のため、最初の2週間は「これは私の仕事ではないと思います」という反発が複数寄せられました。
- 関係(20)のパートでは、勤続10年以上のベテラン店長8名をメンターとして付け、隔週40分の1対1を9カ月間実施しました。HRDチームはメンターに「助言よりまず質問3つから」という1枚のガイドを渡し、対話後のメモをシステムに上げてもらった結果、計612件の1対1記録が蓄積されました。
- 3か月目に参加者6名が課題を諦めると申し出て、確認したところ、メンターが忙しい時期に1対1を3回連続で飛ばしていたことが分かりました。キム責任はメンター2名を交代させ、本部の週次会議の議題に'メンタリング進捗率'を固定で載せ、実行率を管理しました。
- 9カ月後、34名中29名が課題を完遂し、該当品目群の売上は平均11%上昇しました。「上司は自分の成長に関心がある」の点数は52点から71点へ19点上昇し、新任リーダーの1年以内離職率は18%から9%へ下がりました。
キム・ギョンテ
金鍾赫